一人暮らしをしていて、海外引越が決まった場合、一度住民票を実家に移してから、海外転出をしたほうが、のちのち便利だなぁと感じたので記事にしました!
なぜ便利なのかというと、まだ解約(退会)したくない契約を実家の住所で登録しておけるため、必要書類が届いても家族が変わりに受け取ってくれるからです。
この記事がためになる人の条件は…
- 海外引越で海外に住民登録をする人
- 住民票の住所が実家ではない人
- 銀行口座やクレジットカードなどをすぐに解約したくない人
この3つの条件が揃っている人は、是非読んでください!
また、任意の年金を払う人も少しためになります。
住民票をそのままにした場合のデメリット
実家に住民登録をせず、以前住んでいた住所のまま海外転出する際のデメリットを先に理解したほうがわかりやすいと思うので、デメリットを挙げます!(私の経験談w)
転送不要の郵便物の場合、差出人へ戻ってしまう
新しいクレジットカードなどの重要な書類は転送不要の場合があります。
その場合、転送届を出していても、差出人のもとへ戻ってしまいます。
また郵便以外で送られた場合(ヤマトなど)、郵便の転送届では意味がないのでこれも住所不明で戻ってしまいます。
つまりちゃんと届く住所を登録する必要がある
自己申告のみで登録してある住所を変更できればいいのですが、中には住所確認できるものを提出しなければいけない場合があります。
実家に住所登録したくても、引越前の住所のままだと証明が何もありません。
なので引越前に住民票を実家にしておけば、健康保険証や免許証の住所が書き換えられるので、それで証明、または住民票で証明ができ、郵便物も確実に実家に届きます。
任意の国民年金を払う場合
海外に転出する場合は、年金の支払い義務はなく、任意になります。
任意の年金を支払う場合、代理人を立てる必要が(確か)あります。
なぜなら海外からだと支払いが難しいからです。
自動引き落としにしても、万一引き落とせなかったりトラブルがあったときの場合に、やはり現地の代理人を立てておくと安心です。
代理人は親や親族だと思いますが、その代理人の住所と引越前の住所が同じ市役所・区役所ならその役所で一括でできるのですが、住所がそれぞれ異なる場合、市・区役所とは別の年金事務所(だったかな)に行かないといけません。
市・区役所の近くにあるはずなので、そこまで大きな手間ではないですが、結局同じ住所なら手間がかからずたらい回しにされることもありません。
本来、口座やクレカは解約しなくてはいけない
原則的には、海外へ移住・引越し、日本に再び住む予定のない場合は、銀行口座やクレジットカードを解約しなくてはいけません。
しかし100%戻ってこない、とは言い切れない人ばかりだと思います。
もしかしたら「その土地に合わず帰国」「結婚したけど離婚して帰国」「親族の面倒を見なくてはいけず帰国」などが起こり、数か月で帰国…なんて可能性もあります。
つまり当面はすぐに解約せず様子をみたほうがいいと思いますが、斡旋しているわけではないので判断はお任せします。
まとめ
以上、私が「海外引越の前に実家に住民票をおく理由」でした。
私はこれをやらなかったので、イタリアに来てから頭を悩ませることが多く、やれば良かったと後悔しています。
というか、そんなアイディアはそもそもなかった
なので一時帰国した際に、手続きしようと思っています。
ちなみに一時帰国の際も住民登録ができるみたいですよ。
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